インターネットと携帯電話

現地の電話番号がないと、病院の予約、学校との連絡、口座やアプリの二要素認証が始まりにくいです。日本の携帯をどうするか、自宅のインターネット（internet）をどの事業者で開通するかは、到着直後の課題です。水道・電気・ガスとは別の手続きなので、「水道・電気・ガスの開通」と併せて予定を見てください。この記事では、特定の通信事業者を勧めません。料金、対応端末、開通日は、その会社の案内と契約書で確認してください。

到着前後にやること

連邦通信委員会（FCC）の全国ブロードバンド地図で、住所に届くインターネット事業者を調べる
申込の前に、ブロードバンドの「栄養成分表示」ラベルで料金、速度、データ量、機器のレンタル料を比較する
賃貸なら、建物で使える事業者と工事の可否を、契約書と管理会社に確認する
ケーブルで自分設置キット（self-install）があるなら、入居日に届くよう先に注文できないか確認する
日本から持っていく端末が、SIMロック解除済みか、米国の回線と合うかを、メーカーと事業者に確認する
米国の携帯を、後払い（postpaid）か前払い（prepaid）か決める。信用照会や社会保障番号の要否を先に聞く
日本の番号を残すか、日本の銀行などのSMS認証が米国で届くかを、渡米前に各社へ確認する
911 と Wi-Fi Calling の住所登録、迷惑電話の対策を、開通後すぐに設定する

自宅のインターネットを調べる

自宅のインターネットは、住所によって使える事業者と技術が違います。FCCの全国ブロードバンド地図（National Broadband Map、broadbandmap.fcc.gov）では、住所を入れて、その地点で事業者が届けていると報告した固定回線（光回線、ケーブル、DSL、衛星、固定無線など）と、広告上の最大速度を見られます。携帯電話の地図では、屋外や車内での 3G、4G、5G のカバーが示され、屋内の電波の強さは示されません。地図の情報は事業者の報告に基づき、違うと思うときは FCC に異議（challenge）を出せます。初期表示では、下り25 Mbps未満の固定回線が省かれていることがあります。地図は「届く可能性がある」という報告であり、実際の申込可否や速度は、事業者に直接確認してください。

賃貸では、建物が特定の事業者と契約していることがあります。掲載や契約の前に、管理会社と賃貸契約で使える回線を確認し、地図の結果と突き合わせてください。住まいの探し方は「日本からの住まい探し」を見てください。

回線の種類と「栄養成分表示」ラベル

地図に出てくる固定回線の例は、次のとおりです。

ケーブル（cable）：既存のケーブルテレビ網を使う回線
光回線（fiber）：光ファイバーを使う回線
固定無線・5Gホームインターネット：自宅向けの無線（固定無線や携帯電話網を使うもの）。移動中の携帯回線とは別の商品として売られることが多いです
このほか、DSL や衛星（satellite）が載ることもあります

どの技術が良いかは、この記事では決めません。速度、上りと下りの差、工事の要否、データ量の上限はプランで違います。

FCCは、自宅向けとモバイルの単独プランについて、食品の栄養成分表示に似たブロードバンド消費者ラベル（broadband consumer label）を、販売の場（ウェブサイト、店舗、電話など）に置くよう求めています。ラベルには、月額料金、キャンペーン料金の期間、代表的な下り・上りの速度、毎月の料金に含まれるデータ量（いわゆるデータキャップ）、超えたときの追加料金や速度低下、モデムなどの月額機器レンタル、開通などの一回限りの手数料、ネットワーク管理やプライバシー方針へのリンクが載ります。申込の前に、このラベルを見て比較してください。

開通、機器のレンタル、データ量の上限

光回線やケーブルでは、技術者の訪問が必要なことがあります。固定無線や一部のプランでは、自分で機器を置く案内もあります。訪問の日程、建物への立ち入り、配線の穴あけの可否は、事業者と家主・管理会社に確認してください。開通までの日数は、この記事では決めません。ラベルに載る一回限りの手数料も、そのプランの案内で確かめてください。

ケーブルインターネットでは、事業者の自分設置キット（self-install / DIY kit）を入居前に取り寄せ、入居当日に自分で取り付けて使い始めた例もあります。キットが用意されていれば、技術者の訪問を待たずに始められることがあります。使えるか、いつ届くかは、事業者と住所によって違います。

モデムやルーターは、事業者が貸し出して月額を取ることも、自分の対応機器を使うこともありえます。レンタル料はラベルの「Provider Monthly Fees」に載るのが原則です。自分の機器が使えるか、対応機種の条件は、事業者に確認してください。

プランにデータ量の上限があるときは、ラベルの「Data Included with Monthly Price」に、含まれる量と、超えたときの追加料金や速度低下が書かれます。上限がないように見えても、混雑時の速度調整など、別のネットワーク管理があることがあります。方針へのリンクもラベルにあります。

携帯電話：後払いと前払い

米国の携帯は、大きく後払い（postpaid）と前払い（prepaid）に分かれます。FCCの案内（2025年1月更新）によると、後払いは使ったあとに請求され、新規の契約で信用照会（credit check）を求められることがよくあります。契約期間や、途中解約の手数料（early termination fee）が付くこともあります。前払いは、先に料金を払ってから使う方式で、信用照会は原則として求められない、とされています。

後払いでは、信用情報を見る過程で社会保障番号（SSN）を求められることがあります。番号や履歴の状況によっては、預かり金（deposit）が必要になることもあります。要否や額は会社によって違い、この記事では金額を挙げません。番号がまだない人は、前払いを検討するか、別の本人確認で足りるかを、その会社に聞いてください。番号の取り方は「社会保障番号（SSN）」、信用情報は「クレジットヒストリーとクレジットカード」を見てください。

家族で複数回線をまとめる家族プラン（family plan）もあります。契約の名義人の責任、各回線の条件、解約の扱いはプランで違います。契約書を読んでから申し込んでください。

日本の端末と番号

日本で使っていた端末を米国で使うには、まずSIMロック解除（unlock）が必要になることがあります。FCCによると、解除は、別の事業者の回線を「試せる」ようにするソフト上の制限を外す手続きであり、周波数や通信方式が違う回線で実際に使えることまで保証しません。ロックは、物理SIMでも eSIM でもかかり得ます。米国の事業者が売った端末は、分割払いの完済や一定期間が終わるまで解除できないことがあります。CTIAの自主的な約束に参加する事業者は、条件を満たせば解除手数料を取らない、申し込みから2営業日以内に対応するか理由を説明する、などと案内されています。日本の事業者で買った端末の解除は、その日本の会社の方針に従ってください。

解除したあとでも、米国の回線の周波数帯（band）や 4G/5G、eSIM に、その端末が対応しているかは別の問題です。対応表は機種と事業者で違うため、この記事では周波数の一覧は出しません。メーカーの仕様と、契約したい米国の事業者に、その端末で使えるかを確認してください。使えないときは、事業者が販売する端末や、最初からロック解除済みの端末を検討することになります。

日本の番号を残したいときは、日本の事業者が提供する、海外での利用や eSIM のプランを、渡米前に確認してください。料金、利用できる国、音声・データ・SMS の扱い、米国でのカバーはプランで違います。この記事では、特定の日本のプラン名は挙げず、条件も断定しません。

日本の銀行や証券、行政の手続きでは、日本の番号へのSMSで本人確認することがあります。そのSMSが米国で届くか、米国の番号に切り替えられるかは、機関ごとに違います。届かないこともある、と考え、渡米前に取引先へ確認してください。

番号の引き継ぎ

米国では、同じ地域で事業者を替えるとき、今の米国の電話番号を新しい会社へ移せる制度（number porting）があります（FCC）。新しい会社に10桁の番号など必要な情報を出して手続きを始めます。移す前に、今の契約を先に解約しないでください。未払いや解約手数料があっても、元の会社は番号の移行を拒めません。ただし、その料金の支払い義務は残ります。簡単な移行は原則1営業日、携帯同士なら数時間で使えることもある、とFCCは案内しています。別の地域へ引っ越すと、番号を持っていけないことがあります。移行の途中は、911の折り返しに影響が出ることがあります。

FCCのこの案内は、米国の番号を米国の事業者のあいだで移す話です。日本の番号を米国の事業者に移せるかについては、この記事では断定しません。

番号の不正な移設（port-out）や、SIMの無断差替（SIM swap）は、SMS認証を乗っ取られる被害につながることがあります（FCC）。覚えのない移行の通知や、突然圏外になるときは、すぐに事業者へ連絡してください。

日本への国際電話と Wi-Fi Calling

米国から日本へかけるときの一般的な手順は、まず国際識別番号（多くの場合 011）、次に日本の国番号（81）、そのあと市外局番と番号です（FCC、国際電気通信連合の国番号）。市外局番の先頭の0の扱いなど、細かい手順と料金は、契約している事業者の案内で確認してください。プランに入っていない国際通話の基本料金は、高くなることがあります。日本へよくかけるなら、国際通話のオプション、プリペイドの通話カード、インターネット経由の通話（VoIP）などの代替を、条件を読んで比較するよう、FCCは案内しています。この記事では料金の例は出しません。

多くの携帯事業者は、自宅などのWi-Fiを使って通話する Wi-Fi Calling を提供しています。電波が弱い室内でも通話できることがあります。一方、インターネットや電源が落ちると使えないことがあります。FCCは、インターネット電話（相互接続 VoIP）について、911のために正確な所在地を登録し、引っ越したら更新するよう求めています。Wi-Fi Calling でも、登録住所が911の案内に使われることがあります。設定したら住所を確認し、常に「いまどこにいるか」を通信指令に伝えてください。詳しいかけ方は「緊急通報（911）」を見てください。

迷惑電話・詐欺と 911

米国の新しい番号には、自動音声の勧誘や詐欺の電話（robocall）がかかってくることがあります。発信者番号は偽られることがあります（spoofing）。FCCは、知らない番号には出ない、お金や個人情報を求められたら切る、ギフトカードでの支払いを求められたら詐欺と考える、事業所や公的機関を名乗る相手には、明細や公式サイトの番号へ自分からかけ直す、と案内しています。社会保障番号や口座の暗証番号を、電話で教えないでください。迷惑な勧誘電話を減らすには、無料の National Do Not Call Registry（donotcall.gov、1-888-382-1222）に番号を登録できます。多くの事業者は、迷惑電話の着信拒否や、迷惑SMSを 7726（SPAM）へ転送する仕組みを用意しています。違法な電話やテキストは FCC に、詐欺や Do Not Call の違反は連邦取引委員会（FTC）に届け出られます。

警察・消防・救急は 911 です。FCCによると、無線の基本的な規則では、その会社の契約者でなくても、911の通話は緊急通報受付（PSAP）へつながるよう求められています。位置情報付きの Enhanced 911（E911）もありますが、携帯は場所が移るため、すぐに「緊急の場所」を伝えてください。契約がない端末からかけた通話が切れたときは、相手から折り返せないことがあるので、自分からかけ直します。緊急でない用事に911を使うと、本当に必要な人の助けが遅れます。使い方の詳細は、911の記事を見てください。

申込や店舗で使う英語の例

I'd like to check which internet providers serve this address. May I see the broadband label?
（この住所で使えるインターネット事業者を知りたいです。ラベルを見せてもらえますか？）

Can I use my own modem and router? Does this plan have a data cap?
（自分のモデムとルーターは使えますか。このプランにデータ量の上限はありますか？）

I have an unlocked phone from Japan. Is it compatible with your network, including eSIM?
（日本のロック解除済みの端末です。eSIMを含めて、御社の回線で使えますか？）

I'd like a prepaid plan. I don't have a Social Security number yet.
（前払いのプランを希望します。社会保障番号はまだありません。）

How do I set up Wi-Fi Calling and the 911 address? How do I call Japan from this plan?
（Wi-Fi Calling と 911 の住所は、どう設定しますか。このプランから日本へはどうかけますか？）

聞き取れなかったときは「Could you say that again more slowly, please?」（もう一度ゆっくり言ってもらえますか？）と遠慮なく聞きましょう。

まとめ

自宅のインターネットは、FCCの全国ブロードバンド地図で住所ごとに調べ、実際の可否は事業者に確認する
申込の前に、ブロードバンド消費者ラベルで料金、速度、データ量、機器レンタル、開通手数料を比較する
回線の種類（ケーブル、光、固定無線・5Gホームなど）と工事の要否は、住所と建物で違う
携帯の後払いは信用照会があることが多く、前払いは先に払う方式で、信用照会は原則として求められない（FCC）
日本の端末は、ロック解除に加えて、米国の周波数や eSIM への対応を、メーカーと事業者に確認する
日本の番号やSMS認証が米国で使えるかは、日本の事業者と銀行などに、渡米前に確認する
米国の番号の移行は、先に解約せず、新しい会社から手続きする
日本への通話料金はプランで大きく違う。Wi-Fi Calling では 911 用の住所を更新する
知らない電話で個人情報を話さない。Do Not Call に登録し、緊急は 911

※この記事は一般的な情報をまとめたもので、契約、技術、法律上のアドバイスではありません。使える事業者、速度、料金、端末の対応、番号の扱い、911の位置情報は、住所と機種、プラン、時期によって変わります。実際の判断は、各通信事業者、端末メーカー、日本の携帯電話会社や取引銀行、FCC と FTC の公式案内に必ず確認してください。